2015年度の第2次産業就業者数（都道府県別）

地域 第2次産業就業者数
北海道 411,569
青森県 124,032
岩手県 159,640
宮城県 246,510
秋田県 115,978
山形県 159,873
福島県 271,326
茨城県 399,707
栃木県 296,120
群馬県 297,919
埼玉県 803,861
千葉県 559,952
東京都 898,380
神奈川県 867,104
新潟県 323,075
富山県 178,261
石川県 156,786
福井県 122,602
山梨県 113,674
長野県 304,510
岐阜県 326,393
静岡県 600,751
愛知県 1,174,385
三重県 270,322
滋賀県 220,904
京都府 257,071
大阪府 837,772
兵庫県 609,949
奈良県 133,653
和歌山県 96,639
鳥取県 59,764
島根県 77,033
岡山県 234,984
広島県 347,007
山口県 165,051
徳島県 80,079
香川県 113,711
愛媛県 148,409
高知県 53,755
福岡県 454,485
佐賀県 96,255
長崎県 125,674
熊本県 171,591
大分県 121,915
宮崎県 107,057
鹿児島県 143,838
沖縄県 81,508
単位：人
チャート種別
データ設定

グラフ概要

2015年度の第2次産業就業者数（都道府県別）のうち、最も大きいのは愛知県の1,174,385（人）、最も小さいのは高知県の53,755（人）となっている。

類似する統計データ

大阪府の第1次産業就業者数（2005年度から2015年度）
福岡県の第1次産業就業者数（2005年度から2015年度）
全国の第2次産業就業者数（2005年度から2015年度）
北海道の第2次産業就業者数（2005年度から2015年度）
東京都の第2次産業就業者数（2005年度から2015年度）

2015年の統計データ

保護開始世帯数（都道府県別、2015年度）
生活保護扶助世帯数（都道府県別、2015年度）
生活保護被保護実人員（都道府県別、2015年度）
生活保護扶助人員（都道府県別、2015年度）
65歳以上の生活保護被保護者数(都道府県別、2015年度）
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