⏩ 分かれる専門家の意見、民主主義の衰退についてはトランプ支持者も同意？
⏩ アメリカ合衆国憲法に刻まれた、民主主義を劣化させる要素
⏩ トランプをファシストと非難しても意味がない理由とは
2024年11月、アメリカの大統領選挙がおこなわれ、共和党のドナルド・トランプ前大統領が勝利し、第47代大統領となることが確定した。
トランプが大統領選で掲げてきたスローガンと言えば、「アメリカを再び偉大に」（Make America Great Again）だ。裏を返せば、このスローガンは、アメリカが衰退しているということを言っているようにも聞こえる。事実、トランプはアメリカの衰退を公に認めているうえに、「私たちが失敗した国家だ」という表現は「美しい」とさえ述べている（太字は引用者による、以下同様）。
ただ、アメリカの衰退やその地位が脅かされていることを示唆する発言は、トランプに特有のものではない。2010年、バラク・オバマ大統領（当時）は年明けの一般教書演説で、中国やインドを念頭に、「私は、アメリカ合衆国が2位になることを受け入れません」と述べたことがある。
一般の人々の間でも、アメリカの現在および将来に対して暗い見方をする人は多い。2023年4月に Pew Research Center が発表した調査結果によると、「アメリカでの生活は50年前より悪くなっている」と答えた人の割合が 58%、2050年にアメリカの経済力が「今より弱くなっている」した人は 66%、アメリカが世界で「今より重要でなくなっている」と答えた人が 71％ いた。
後述する通り、アメリカの衰退に関する意見は割れているが、多くの人が同意しているのは民主主義が劣化しているということだ。ポイントは、トランプを非難する人はもちろん、彼を支持する人も（異なる理由で）民主主義が衰退したと考えているという点だろう。同国の民主主義が衰退した経緯と理由を理解するためには、アメリカの建国にまで遡って議論をおさえる必要がある。
アメリカは衰退しているのだろうか。そして、なぜ同国の民主主義は劣化してきたのだろうか。
アメリカは衰退しているのか？
近年、アメリカが衰退しているかについては、その説を支持する者と懐疑的な者との間で意見が分かれている。
衰退説支持派
アメリカが衰退しているという言説については、主に（1）政治経済（2）軍事（3）社会という大きく3つの側面から論じられている。
1. 政治経済
1つ目のポイントは、政治経済に関わる側面だ。
前提として、20世紀末の冷戦終焉に伴って、アメリカが世界の政治秩序における主導的な役割を担うようになり、対抗できる国は無くなったかと思われていた。プリンストン大学のG・ジョン・アイケンベリー教授は、冷戦の終結から始まったシステムを「名前も歴史的前例もない、アメリカ主導の政治秩序」と分析している（*1）。
しかし現在、アメリカが、かつて持っていたような優位性を失ったと言われている。その代表的な論者であるシカゴ大学のジョン・ミアシャイマー教授は、2024年10月31日、ケンブリッジ大学の学生団体・Cambridge Union の討論会で、次のように発言した。
ジョン・ミアシャイマー（John Mearsheimer, CC BY-SA 3.0）
近年、アメリカが衰退してきたことに疑いの余地はないと私は考えています。それはシンプルに、私たちが一極（集中）から多極（分散）に移行したからです。相対的な力という視点から言えば、中国とロシアは、一極（集中）の時代にそうであったよりも、アメリカと比べてはるかに力強いです。
（*1）公平を期すために指摘しておくと、アイケンベリー教授は2022年時点で、アメリカ主導の国際秩序は衰退していないとする分析を発表している。そのため、同教授の立場は、ミアシャイマーよりも後述するナイの立場に近いと考えられる。
中国の台頭
2000年代半ば頃から、アメリカの優位性が揺らぎ始めたとする指摘が取り沙汰され始めた。The Economist 誌は2009年、前年に大幅な景気後退を経験したアメリカと、台頭する中国を念頭に置いて次のように述べている（*2）。
経済不況は、西側諸国の自由市場主義に代わるイデオロギーへの扉も開いた。つまり、（開放的な市場と、ビジネスに対する政府の限定的な関与を支持する）「ワシントン・コンセンサス」にグッバイ、「北京モデル」や「中国モデル」と呼ばれるものにハローだ。市場を信頼するかわりに、経済成長の未来は、資本主義の舵取りをより強力に行う国家からもたらされると見られている。
振り返ってみれば、1960年代以降、アメリカの成長率と中国の成長率の差は歴然としている。世界銀行のデータによれば、1960年から2023年にかけて、アメリカの実質 GDP（ドル建て）は約6倍以上に成長したが、同じ期間に中国の実質 GDP は約108倍に成長した（下図）。
1960年から2023年にかけての中国（緑）とアメリカ（青）の GDP（実質USドル建て）（World Bank, CC BY 4.0）
こうした点を踏まえ、パリ政治学院のマンリオ・グラツィアーノ助教授は、「アメリカの成長率は世界の他のほとんどの国よりも低く、相対的に衰退している」と指摘する。
（*2）The Economist 誌は同記事内で、中国モデルや北京モデルと呼ばれるものには注意が必要だと指摘しており、それを肯定的に評価しているわけではない。
2. 軍事
第2に、経済に限らず、軍事的な側面でもアメリカの衰退を指摘する声がある。
近年象徴的だった出来事として取り沙汰されるのが、2021年に、アメリカ軍が駐留先のアフガニスタンから撤退し、20年にわたって支援した現地政権が崩壊したことだ。
オーストラリア国立大学のウィリアム・マレー名誉教授によれば、トランプ政権で合意され、バイデン政権で実行された撤退は、アメリカの中東における影響力の低下と国際的な信頼の失墜を示唆している。
2021年8月、アフガニスタンからアメリカ軍の航空機に乗り込む民間人の列。場所は非公開（Brandon Cribelar / U.S. Air Force, Public domain）
その後、2022年にロシア・ウクライナ戦争が勃発し、再びアメリカの影響力に疑義が呈された。3つの政権で中央情報局（CIA）の長官や国防長官を務めたロバート・ゲーツは、2023年9月に次のように述べている。
ロバート・ゲーツ（U.S. Army Europe, Public domain）
アメリカは、誤算する傾向のある攻撃的な敵に直面しながら、彼らを思いとどまらせるために必要な団結と力を結集することができないという、非常に危険な立場に立たされている。
3. 社会
3つ目の視点は、社会的な側面からのアメリカ衰退論だ。特に、アメリカン・ドリームの終焉と絶望死の蔓延が、近年取り沙汰されている。
アメリカン・ドリームの終焉？
アメリカン・ドリームは一般的に、アメリカでは、努力と勤勉によって誰もが成功できるという考えを表すフレーズだが、その信念に対する疑いは深まっている。
2024年1月に ABC News と Ipsos が発表した世論調査の結果によれば、「アメリカン・ドリームは本当だ」と答えた人の割合は 27% で、2010年の 50% から半減した。逆に、「かつてそれは本当だったが、もはやそうではない」とした人の割合は2010年の 43% から2024年は 52% にまで増えている。
自由の女神像は、人々の自由や希望の象徴として認知されてきた（William Warby, CC BY 2.0）
このように、アメリカン・ドリームの終焉が認識され始めているのと対照的に、アメリカ国内ではここ数十年の間、絶望死と呼ばれる現象が進んできた。
絶望死
絶望死とは、プリンストン大学のアン・ケース名誉教授とアンガス・ディートン名誉教授が提唱した概念で、自殺、薬物過剰摂取、アルコール性肝臓疾患、それらの組み合わせによる死亡のことだ。
20世紀を通じて、栄養や衛生環境、病気の治療法などの進展を通じて乳幼児死亡率とその後の死亡率も改善されてきたはずだった。それにもかかわらず、アメリカの平均寿命は2015年に減少に転じると、2016年、2017年と3年連続で低下した。アメリカで平均寿命が3年続けて減少したのは、第1次世界大戦やスペインかぜの大流行の影響を受けた1915年から1918年以来の出来事だった。
ケースとディートンは、1990年代半ばの絶望死による死者数は約6万9,000人だったが、2017年には約15万8,000人に増加していたことを発見した。中でも注目を集めたのは、1990年代末以降、アメリカで白人中年層の死亡率減少が下げ止まり、増加に転じたことだった（下図）。
1990年から2015年にかけての年齢調整済死亡率（45〜54歳）（アン・ケース、アンガス・ディートン『絶望死のアメリカ』みすず書房、33頁）
ケースとディートンはさらに、絶望死が大学の学位を持っていない低学歴層に限って増加しており、そのうち中年層だけでなく若年層でも蔓延していることを発見した。反対に、大卒者の絶望死による死亡率は、どの世代のどの年齢層においても低いままだった。
このように、アメリカは政治経済・軍事・社会といった側面からその衰退が指摘されている状況で、かつてのような優位性は持っていないと考えられている。
ただ、他の専門家には、こうした見方に懐疑的で、アメリカ優位の時代は続いていると考える者もいる。
衰退説懐疑派
アメリカの国防次官補などを歴任した著名な政治学者のジョセフ・ナイは、2024年4月に「慎重な楽観主義」を自称しつつ、アメリカの世紀が終わったわけではないと主張している（*3）。
ジョセフ・ナイ（Chatham House, CC BY 2.0）
ナイは、絶対的な衰退と相対的な衰退を分けることが重要だと指摘する。すなわち、（ミアシャイマーらが述べるような）中国の台頭とアメリカの衰退論は、あくまで米中の力関係を相対的に見た場合の評価であり、絶対的な意味では依然として同国が強力だ、とナイは考えている（*4）。
ナイによれば、アメリカは地理的条件（友好的な隣国に囲まれている）、エネルギーの自給力、金融市場におけるドルの支配力、労働力人口の比較的明るい見通しといった面で依然優位にある。他にも、アメリカは技術大国であり、研究開発費は他のどの国よりも多く、過去5年間のノーベル賞受賞者数は、他のすべての国の受賞者数よりも多い。
たしかに、アメリカの GDP が世界全体に占める割合は減少してきたが、いまだに約4分の1を占めているし、同国は、テキサス州のような他の国家に引けを取らないレベルの州を有している国だ。テキサス州の GDP は国別で見た場合に世界8位相当で、フランスに次ぎロシアを上回っている。
ただ、ナイは2018年、アメリカの衰退を部分的に認める分析もおこなっていた。それは、同国のソフト・パワーの衰退だ。
（*3）正確に言えば、ナイは2024年2月時点で、トランプを念頭に「国内のポピュリスト・ナショナリズム」を警戒している。その意味で、彼は同国の民主主義に言及していると言えるが、具体的な指標などをあげて指摘しているわけではない。「ポピュリスト・ナショナリズム」と民主主義の関係についても、11月にトランプが勝利すれば「衰退感は正当化されるかもしれない」と述べているが、それ以上の示唆は判然としない。
（*4）前述したグラツィアーノ助教授は、おそらくこの違いを意識しており、アメリカは「緩やかで相対的な衰退」に直面していると語る。
アメリカのソフト・パワーの衰退
アメリカのリーダーシップに対する世界の信頼は、トランプの大統領就任後の2017年、最低水準に落ち込んだ。Gallup の調査によれば、アメリカのリーダーシップに好意的と答えた割合は、2016年の 48% から 2017年には 30% へ下がった（下図）。
世界がアメリカのリーダーシップに好意的と答えた割合（Gallup より筆者作成）
ナイは、軍事力などのハード・パワーではなく、価値や文化といったソフト・パワーによって、国家は魅力ある存在になれると主張する。ナイの分析によれば、トランプの大統領就任後、アメリカはそうした魅力を失った。
中でもナイは、民主主義（や人権といった）価値の低下を指摘する。したがって、アメリカの衰退について考慮するためには、同国の民主主義の劣化とその理由について、おさえる必要がある。
アメリカの民主主義の劣化
ナイなどがアメリカの優位性を示すデータをあげる中、近年、劣化したとする明白な評価を受けている要素が、民主主義だ。
ナイのように、2016年と2024年の大統領選挙で勝利したトランプについて、彼がアメリカの民主主義を劣化させたと考える人は少なくない。
アメリカの民主主義が劣化した理由を概観する前に、民主主義をめぐるトランプの表象については、大きく2つの視点から文脈を補って理解する必要がある。1つは、アメリカの民主主義が劣化した評価を受けたタイミング、もう1つは、彼が民主主義の救世主と一部で見られていることだ。
1. トランプ大統領の誕生前から民主主義は劣化
1つ目のポイントとして、2016年のトランプ大統領の誕生前から、すでにアメリカの民主主義が劣化していた点があげられる。
Economist Intelligence Unit（*5）は、毎年各国の民主主義の度合いを4段階に分けて指標化している。指標は上から順に、完全な民主主義（Full Democracy）、欠陥のある民主主義（Flawed Democracy）、混合政治体制（Hybrid Regimes）、独裁政治体制（Authoritarian Regimes）だ。
アメリカは、トランプが初めて大統領に選出される（2016年11月）以前の2016年3月時点で、完全な民主主義から欠陥のある民主主義に格下げされた。
その詳しい原因については後述するが、2023年も、アメリカは依然として欠陥のある民主主義と評価されており、同国の指標は世界で29番目の値となっている（*6）。これは、南米のチリより低く、イスラエルよりわずかに高い数値だ。
以上を踏まえ、北海道大学の吉田徹教授は、2016年の「トランプ大統領の誕生はアメリカの民主主義が劣化したことの結果であって、原因ではない」と指摘する。
ただ、ここで注意すべきポイントは、トランプやその支持者たちも、民主主義が劣化したと考えていることだ。
（*5）英・The Economist 誌の発行元である Economist Group 傘下の調査部門
（*6）アメリカの民主主義が劣化しているという評価を下しているのは、Economist Intelligence Unit だけではない。国際 NGO・Freedom House の世界自由度指数は、最も民主的な体制を100として、毎年各国に0から100までの点数を与えている。アメリカが2016年に得た90点というスコアは、フランスやドイツ、日本などとほぼ同じだったが、その後点数は低下を続け、2021年に83点にまで下がり、2024年まで4年連続で83点を記録中だ。
2. “民主主義の救世主” としてのトランプ
2つ目のポイントとして、トランプが民主主義の破壊者ではなく、むしろ救世主として一部で認識されていることがあげられる。
2024年の大統領選に際して実施された CNN の出口調査で、アメリカの民主主義が脅かされていると考える人の過半数がトランプを支持したことは、注目に値する（*7）。実際、トランプ最大の後援者となったイーロン・マスクは、民主主義を守るために、トランプに投票すべきだと示唆していた。
11月19日、SpaceX に集まったドナルド・トランプ（左）、孫娘のカイ・トランプ（中）、イーロン・マスク（右）
こうした傾向は、民主党やその支持者からすれば、まったくもって頓珍漢に見えるだろう。なぜなら、彼らからすれば、（選挙結果を否定し議会襲撃を扇動した）トランプのような人物こそ民主主義の破壊者だからだ。
しかし、トランプや彼に近い支持者たちからすれば、こうした見方は正しくない。というのも、彼らにとって、民主党に巣食うエリート、選挙で国民に選ばれていないのに人々を支配する政府機関、そこで働くキャリア官僚や職員の方が “非民主的” な存在だからだ（*8）。そうしたエリートを中心とした存在こそ、国を影から支配するディープ・ステート（影の国家）であり、”民主主義を守るために” 破壊すべき対象になる（とトランプや一部の支持者たちは考えている）（*9）。
このように、民主主義をめぐって、トランプの評価は真っ二つに割れている。これは、トランプに対して、単に民主主義の破壊者やファシストというレッテルを貼ることが、役に立たないどころか、トランプ派によるエリート嫌悪を助長する可能性すらある、ということを示唆している。
トランプを「ファシストだ」と呼べば、彼の支持者は「ほらね？リベラルから外れた人たちは、いつもファシスト呼ばわりされる。こうやって、リベラルのエリートたちは反対意見を黙らせるんだ」と言うかもしれない。
結論を先取りすれば、トランプはたしかに民主主義を破壊してきたし、今後もそれを試みるだろうが、彼は古典的な（ヒトラーやムッソリーニのような）ファシストではない。その破壊は、単にファシストという表象では扱い切れない程度に、複雑で時に目立たない方法でおこなわれてきた。
以上を踏まえたうえで、アメリカの民主主義が劣化した理由を概観するべきだろう。
（*7）「やや脅かされている」と答えた人の 59%、「非常に脅かされている」と答えた人の 60% がトランプに投票していた。
（*8）2023年の Ipsos の調査によれば、アメリカ人の 69% は「政治と経済のエリートは、勤勉な国民のことを気にかけていない」と考えており、63% は専門家は自分たちの生活を理解していないと答え、66% が「アメリカには、富裕層や権力者から国を取り戻すための強い指導者が必要だ」と考えている。
（*9）とはいえ、トランプの支持者たちも一枚岩なわけではなく、より明確に民主主義を敵視する者も少なくない。公共宗教調査研究所（PRRI）が2023年に公表した調査によれば、「この国では物事があまりにも軌道から外れてしまっているので、物事を正すためにルールを破る覚悟のあるリーダーが必要だ」という意見に、アメリカ人の 38% が賛成している。
なぜ、アメリカの民主主義は劣化してきたのか？
アメリカの民主主義が劣化した流れを理解するためには、大きく5つのポイントを把握する必要がある。具体的には、
A. アメリカの民主主義は、そもそも欠陥に陥りやすい構造を抱えていること
B. 1960年代以降、政党と市民に距離が生じ始めたこと
C. 1970年代から2000年代に起きた経済状況の変化で、中間層が “困窮” したこと
D. 2010年代に、アメリカ政治が2つの大きな変化を経験したこと
E. 2020年の大統領選挙で、トランプが敗北を受け入れなかったこと
だ。
A. アメリカの民主主義を劣化させる構造
第1に、アメリカは、そもそも民主主義が欠陥に陥りやすい構造を抱えているという点があげられる。
ハーバード大学のスティーブン・レビツキー教授とダニエル・ジブラット教授は、アメリカの憲法に、同国の民主主義（特に多数決制度）を劣化させる要素が埋め込まれていると指摘する。
具体的には、（1）選挙人団制度（行政）（2）不均衡に強力な上院（立法）（3）最高裁板書（司法）などが、その要素としてあげられている（*10）。
（*10）他には、権利章典、連邦制、世界最高難易度の憲法改正基準も指摘されるが、レビツキーらは選挙人団、上院、最高裁判所の終身制を主要な反多数決主義的制度と位置付けている。
1. 行政：世界で唯一、多数決に反して大統領になれる国
1つ目のポイントは、選挙人団という仕組みだ。憲法第2条では、大統領が選挙人によって選出されると規定されているが、この制度が人口の少ない地域の政治力を膨張させ多数決を脅かすことがある、とレビツキーらは指摘する。
